SASEとは|ネットワークとセキュリティ統合の概念

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SASEとは

SASE(サシー/サセ)とは、「Secure Access Service Edge」の略で、ネットワーク機能とセキュリティ機能をクラウド上で統合して提供するアーキテクチャ(設計思想)。

つまり「誰が、どの端末から、どのサービスやデータへアクセスできるか」を場所に依存せず一元的に管理し、安全な通信を実現する仕組み」のことである。

従来のようにオフィスの境界線を守るのではなく、ユーザーや端末そのものを信頼の基準として保護する考え方に基づいている。

SASEという概念が生まれた背景

従来の企業ネットワークでは、社内に設置したファイアウォールやVPN装置によって「社内」と「社外」を区別し、境界線を守るセキュリティ対策が主流だった。

しかし近年では、

  • テレワークの普及
  • クラウドサービスの利用拡大
  • モバイル端末の活用
  • 多拠点化

などにより、利用者もデータも企業の外へ分散するようになった。

その結果、「社内だから安全」「社外だから危険」

という考え方が成立しなくなった。

それに対応する概念として出てきたのがSASE。

SASEでは、利用場所ではなく、

  • ユーザーの本人確認
  • 端末の状態
  • アクセス先
  • 通信内容

を総合的に判断し、クラウド上でネットワークとセキュリティを統合的に制御することを目的としている。

SASEを構成する主な要素

SASEは単一の製品ではなく、複数の技術を統合したアーキテクチャである。代表的な構成要素は下記の通り。

SD-WAN

拠点間やクラウドサービスへの通信経路を最適化する技術。

ZTNA(Zero Trust Network Access)

「何も信頼しない」を前提とし、利用者や端末ごとにアクセス権を制御する。

CASB(Cloud Access Security Broker)

クラウドサービス利用時の監視や制御を行う。

SWG(Secure Web Gateway)

危険なWebサイトやマルウェアへのアクセスを防止する。

FWaaS(Firewall as a Service)

クラウド型ファイアウォールとして通信を保護する。

これらを組み合わせることで、

  • 機密性(Confidentiality)
  • 完全性(Integrity)
  • 可用性(Availability)

という情報セキュリティの基本要素を総合的に強化する。

小規模事業者におけるSASEの現実

SASEは基本的に大企業向けで、導入・運用には専門知識が必要となる。

一方で近年は、

  • Cloudflare One
  • Cisco Secure Access
  • Zscaler
  • Cato Networks

など、小規模組織でも利用可能なクラウド型サービスが増えている。

ただし、従業員数が数人〜十数人程度の事業者では、

  • コストに見合わない
  • 機能が過剰
  • 運用負荷が高い

というケースがほとんどで、過剰投資&運用不可に陥るおそれが高い。

小規模事業者が目指すべき現実的な対策

重要なのは、高価なSASE製品そのものではなく、「利用者・端末・通信経路を連携して守る」

という考え方を取り入れること。

例えば、

  • 多要素認証(MFA)の導入
  • クラウドサービスのアクセス制御
  • エンドポイントセキュリティ(EDRやウイルス対策)
  • 通信経路の保護(VPNやCloudflare WARPなど)
  • 定期的なバックアップ

を組み合わせるだけでも、セキュリティ水準は大きく向上する。

※Cloudflare WARPはSASEそのものではないが、ゼロトラストアクセスや通信保護を実現する構成要素の一つ。

IT-BCPの視点で考える

SASEは主にネットワークとセキュリティを強化するための仕組みだが

事業継続の観点では、

  • ランサムウェア対策
  • バックアップ
  • 障害復旧手順
  • インシデント対応体制

なども同様に重要になってくる。

ゆえに小規模事業者にとって必要なのは「SASEの考え方を取り入れながら、バックアップや運用ルールを含めたIT-BCP全体を整備すること」。

高価な製品を導入すること自体が目的ではなく、限られた予算の中で事業継続に必要なセキュリティを実現することが本当のゴールといえる。

まとめ

SASEとは、ネットワーク機能とセキュリティ機能をクラウド上で統合し、場所を問わず安全なアクセスを実現するアーキテクチャである。

しかし小規模事業者にとっては、必ずしもSASE製品を導入しなければ実現できないわけではないので、認証・端末保護・通信保護・バックアップを組み合わせて事業環境を全体的に強化することが現実的かつ効果的なアプローチである。