当ページは検証・整備中のドラフトです。
内容は実環境での検証や追加調査により変更される予定です。
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「とりあえずすべてバックアップ」していると、データ量の少ないうちは良くても、2TB・5TBと増えていくにつれてストレージ容量やコストが無駄になり、業務時間外にバックアップが終わらなくなることもある。
一方、バックアップは取得するだけでは十分ではない。障害が発生した際に、必要なデータを必要な時間内に復旧できなければ意味がない。
保護対象や復旧要求に応じてバックアップ・復旧方針を決めることで、最小のコストで必要十分な備えを構築できる。
ここでは、小規模環境でバックアップ・復旧方針を決める際に整理したい項目を確認する。
保護対象を決める
最初に何を守るのかを整理する。
例えば
- 顧客情報
- 写真・動画などのメディア
- 過去・現在の会計データ
- 送受信したメール
- 作成したドキュメント
- システム設定
重要度が異なれば、バックアップ方法や復旧方法も変わる。
保護対象ごとに方針を変える
すべてのデータへ同じバックアップ方針を適用する必要はない。
例えば、
- 業務データは毎日バックアップする
- 写真は毎週バックアップする
- システム設定は更新時のみバックアップする
といったように、重要度や更新頻度に応じて方針を分ける。
この考え方が、以降のバックアップ頻度・世代・保存先・復旧方法を決める基準となる。
失ってよい期間を決める
どれだけの更新データを失ってもよいかを決める。
これはバックアップ頻度へ影響する。
例
- リアルタイム
- 毎時間
- 毎日
- 毎週
- 毎月
更新頻度が高いデータほど、バックアップ頻度も高くすることで障害時に失われるデータを最小化できる。
| データ | 推奨 |
|---|---|
| 会計データ | 毎日 |
| 写真 | 毎週 |
| システム設定 | 更新時 |
| 契約書 | 更新時 |
どこまで遡って復旧できるようにするか決める
何世代のバックアップを保持するか決める。
例えば
- 最新のみ
- 7日分
- 30日分
- 12か月分
などが一般的である。
世代を残さず常に最新しか保存していない場合、
- 誤削除
- ランサムウェア
- データ破損
もそのままバックアップへ反映され、「復旧しても意味がない状態」になる恐れがある。
なお、
- バックアップ頻度
- 世代数
を組み合わせることで、「いつまで遡って復旧できるか」が決まる。
いつまでに復旧する必要があるか決める
バックアップは取得できても、必要な時間内に復旧できなければ意味がない。
保護対象ごとに、
- 数時間以内
- 当日中
- 2日以内
- 1週間以内
など、業務や生活へ支障が出ない復旧時間を整理する。
例えば、
- 会計データは翌営業日まで
- NAS上の共有データは数時間以内
- 写真は数日以内でもよい
など、保護対象によって必要な復旧時間は異なる。
復旧時間を考慮して保存先を決める
保存先は容量やコストだけでなく、必要な復旧時間を満たせるかも考えて決める。
例えば、
- 外付けHDD
- NAS
- クラウドストレージ
- 別拠点
- オフライン保管（平時は取り外して保管する外付けHDDなど）
が考えられる。
例えば、
- 数時間以内に復旧したいデータをダウンロードに数日掛かるクラウドだけへ保存する（容量とプランにもよる）
- 即時必要になるデータを貸金庫内のエアギャップ媒体だけへ保存する
といった設計では、バックアップは存在していても復旧時間の要件を満たせない。
保存先の選定は復旧時間も考慮する必要がある。
データごとに復旧手順を記録しておく
復旧時に迷わないよう、保護対象ごとに復旧方法を記録しておく。
例えば、
- どの障害を想定するか
- どの保存先から復旧するか
- どの世代を利用するか
- 何を優先して復旧するか
などを整理しておく。
細かな操作手順までは不要だが、「どこから・何を・どの順番で戻すか」は決めておきたい。
定期的に復旧テストを行う
バックアップは取得できていても、実際に復旧できるとは限らない。
そのため、
- バックアップデータを開けるか
- 必要なファイルを取り出せるか
- 想定した手順で復旧できるか
を定期的に確認する。
特にクラウドストレージや別拠点バックアップでは、このときに復旧時間が設計どおりかも確認しておきたい。
まとめ
- 最初に保護対象を整理する
- 保護対象ごとに方針を変える
- 失ってよい期間を決める
- どこまで遡って復旧できるようにするか決める
- いつまでに復旧する必要があるか決める
- 復旧時間を考慮して保存先を決める
- データごとに復旧手順を記録しておく
- 定期的に復旧テストを行う